役員退職慰労引当金、受取保険金、外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業他2件
2009年3月
- 役員退職慰労引当金
- 9000万
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 8億4900万
2010年3月
- 役員退職慰労引当金
- 1億500万
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -7億5400万
2011年3月
- 役員退職慰労引当金
- 1億1200万
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -4億8000万
2012年3月
- 役員退職慰労引当金
- 1億300万
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1億9200万
2013年3月
- 役員退職慰労引当金
- 1000万
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 9億6200万
2014年3月
- 役員退職慰労引当金
- 1000万
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 7億2200万
2015年3月
- 役員退職慰労引当金
- 1000万
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- 4200万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 2億7400万
2016年3月
- 役員退職慰労引当金
- 1億5700万
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- 2700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 4億6400万
2017年3月
- 役員退職慰労引当金
- -
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- 464億5000万
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -4億2000万
2018年3月
- 役員退職慰労引当金
- -
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- 498億5400万
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -15億800万
2019年3月
- 役員退職慰労引当金
- -
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- 480億8600万
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -24億7800万
2020年3月
- 役員退職慰労引当金
- -
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- 488億8400万
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 39億3000万
2021年3月
- 役員退職慰労引当金
- -
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- 530億9600万
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -16億7900万
2022年3月
- 役員退職慰労引当金
- -
- 受取保険金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- 710億9300万
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -24億700万
2023年3月
- 役員退職慰労引当金
- -
- 受取保険金
- 5700万
- 外部顧客への売上高 - 電子機器用部材事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 15億8500万