エスケー化研（4628）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 13億3100万
2010年9月30日 +63.34%: 21億7400万
2010年12月31日 +72.63%: 37億5300万
2011年3月31日 +29.5%: 48億6000万
2011年6月30日 -67.1%: 15億9900万
2011年9月30日 +56.66%: 25億500万
2011年12月31日 +59.64%: 39億9900万
2012年3月31日 +42.71%: 57億700万
2012年6月30日 -66.8%: 18億9500万
2012年9月30日 +60.58%: 30億4300万
2012年12月31日 +94.84%: 59億2900万
2013年3月31日 +44.83%: 85億8700万
2013年6月30日 -66.81%: 28億5000万
2013年9月30日 +78.53%: 50億8800万
2013年12月31日 +61.93%: 82億3900万
2014年3月31日 +33.9%: 110億3200万
2014年6月30日 -87.25%: 14億700万
2014年9月30日 +178.46%: 39億1800万
2014年12月31日 +105.36%: 80億4600万
2015年3月31日 +33.93%: 107億7600万
2015年6月30日 -82.4%: 18億9700万
2015年9月30日 +89.09%: 35億8700万
2015年12月31日 +53.39%: 55億200万
2016年3月31日 +15.47%: 63億5300万
2016年6月30日 -97.89%: 1億3400万
2016年9月30日 +414.18%: 6億8900万
2016年12月31日 +623.66%: 49億8600万
2017年3月31日 +63.1%: 81億3200万
2017年6月30日 -80.26%: 16億500万
2017年9月30日 +133.15%: 37億4200万
2017年12月31日 +75.36%: 65億6200万
2018年3月31日 +22.33%: 80億2700万
2018年6月30日 -78.41%: 17億3300万
2018年9月30日 +133.87%: 40億5300万
2018年12月31日 +62.79%: 65億9800万
2019年3月31日 +7.52%: 70億9400万
2019年6月30日 -71.16%: 20億4600万
2019年9月30日 +75.66%: 35億9400万
2019年12月31日 +61.71%: 58億1200万
2020年3月31日 +25.96%: 73億2100万
2020年6月30日 -85.6%: 10億5400万
2020年9月30日 +120.11%: 23億2000万
2020年12月31日 +98.71%: 46億1000万
2021年3月31日 +48.48%: 68億4500万
2021年6月30日 -64.02%: 24億6300万
2021年9月30日 +83.96%: 45億3100万
2021年12月31日 +65.88%: 75億1600万
2022年3月31日 +39.72%: 105億100万
2022年6月30日 -57.78%: 44億3400万
2022年9月30日 +83.27%: 81億2600万
2022年12月31日 +15.05%: 93億4900万
2023年3月31日 +11.27%: 104億300万
2023年6月30日 -60.79%: 40億7900万
2023年9月30日 +87.94%: 76億6600万
2023年12月31日 +33.92%: 102億6600万
2024年3月31日 +23.91%: 127億2100万
2024年6月30日 -60.8%: 49億8700万
2024年9月30日 +32.48%: 66億700万
2024年12月31日 +60.13%: 105億8000万
2025年3月31日 +19.65%: 126億5900万
2025年6月30日 -92.87%: 9億200万
2025年9月30日 +319.29%: 37億8200万
2025年12月31日 +128.27%: 86億3300万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/27 13:55
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:55
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 13:55