固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 88億5800万
- 2017年3月31日 -5.81%
- 83億4300万
個別
- 2016年3月31日
- 89億8400万
- 2017年3月31日 -5.71%
- 84億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。2017/07/20 10:06
なお、報告セグメントの資産の額並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額については、取締役会等最高経営意思決定機関に対して定期的な報告対象としていないため、記載しておりません。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失その他の項目の金額に関する情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3.固定資産の減価償却の方法2017/07/20 10:06
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
なお、報告セグメントの資産の額並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額については、取締役会等最高経営意思決定機関に対して定期的な報告対象としていないため、記載しておりません。2017/07/20 10:06 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/07/20 10:06
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/07/20 10:06
(表示方法の変更)前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 合計 118百万円 188百万円 固定資産 退職給付引当金 154百万円 165百万円
前事業年度において、繰延税金資産の流動資産「その他」に含めて表示しておりました「返品調整引当金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/07/20 10:06
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 合計 121百万円 194百万円 固定資産 退職給付に係る負債 154百万円 165百万円
前連結会計年度において、繰延税金資産の流動資産「その他」に含めて表示しておりました「返品調整引当金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2017/07/20 10:06
当連結会計年度末の総資産は14,320百万円と、前連結会計年度末と比べ652百万円(4.8%)の増加となりました。その内訳は、総資産の内訳は、流動資産が5,976百万円と前連結会計年度末と比べ1,167百万円(24.3%)の増加となり、固定資産が8,343百万円と前連結会計年度末と比べ514百万円(5.8%)の減少となりました。流動資産の主な変動要因は、現金及び預金の増加によるもので、固定資産の主な変動要因は、減価償却費の進捗による固定資産の減少によるものであります。
(負債) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2017/07/20 10:06
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。