無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
無形固定資産のうち、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2019/05/27 10:20

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2018年2月28日)	当事業年度(2019年2月28日)
減価償却資産超過額	603百万円	607百万円
無形固定資産	135百万円	5百万円
会員権評価損	186百万円	142百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2019/05/27 10:20

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定額法によっています。
②無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっています。

2019/05/27 10:20

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。

2019/05/27 10:20

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっています。
また、無形固定資産のうち、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2019/05/27 10:20