半製品
個別
- 2008年3月31日
- 9737万
- 2013年3月31日 -28.05%
- 7006万
- 2014年3月31日 -5.66%
- 6609万
- 2015年3月31日 -21.99%
- 5155万
- 2016年3月31日 -0.08%
- 5151万
- 2017年3月31日 -20.27%
- 4107万
- 2018年3月31日 -0.23%
- 4098万
- 2019年3月31日 +31.89%
- 5405万
- 2020年3月31日 -27.76%
- 3905万
- 2021年3月31日 +0.98%
- 3943万
- 2022年3月31日 -92.03%
- 314万
- 2023年3月31日 -49.09%
- 160万
- 2024年3月31日 +881.88%
- 1571万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
②棚卸資産
製品、商品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
半製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/27 9:59 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2024/06/27 9:59
半製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。