- 4549
- 2026/09/10
- 時価
- 772億円
- PER 予
- 35.63倍
- 2010年以降
- 8.94-39.61倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.7倍
- 2010年以降
- 0.69-3.2倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.59%
- ROE 予
- 4.77%
- ROA 予
- 3.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法2015/06/24 10:49
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/24 10:49
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 67百万円 6百万円 機械装置及び運搬具 3百万円 4百万円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の「当期増加額」には、野木事業所建物改修工事190百万円を含んでおります。2015/06/24 10:49
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年~50年
機械装置及び運搬具 4年~10年
工具、器具及び備品 5年~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/24 10:49