建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/23 9:16

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	6百万円	44百万円
機械装置及び運搬具	4百万円	3百万円

2016/06/23 9:16

#3 有形固定資産等明細表（連結）

建物の「当期増加額」には、野木事業所エネルギー棟建設の777百万円を含んでおります。2016/06/23 9:16

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
工具、器具及び備品 5年～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/23 9:16