構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億4400万
- 2009年3月31日 -0.16%
- 6億4300万
- 2010年3月31日 ±0%
- 6億4300万
- 2011年3月31日 -1.4%
- 6億3400万
- 2012年3月31日 +6.31%
- 6億7400万
- 2013年3月31日 -1.04%
- 6億6700万
- 2014年3月31日 +1.5%
- 6億7700万
- 2015年3月31日 -0.74%
- 6億7200万
- 2016年3月31日 +3.87%
- 6億9800万
- 2017年3月31日 +15.62%
- 8億700万
- 2018年3月31日 +2.48%
- 8億2700万
- 2019年3月31日 +22.61%
- 10億1400万
- 2020年3月31日 +48.92%
- 15億1000万
- 2021年3月31日 -3.58%
- 14億5600万
- 2022年3月31日 +0.82%
- 14億6800万
- 2023年3月31日 +18.87%
- 17億4500万
- 2024年3月31日 -5.21%
- 16億5400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。2024/06/26 10:00
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2024/06/26 10:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 15 百万円 機械装置及び運搬具 9 百万円 1 百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2024/06/26 10:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。