構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8600万
- 2009年3月31日 -15.12%
- 7300万
- 2010年3月31日 -15.07%
- 6200万
- 2011年3月31日 -17.74%
- 5100万
- 2012年3月31日 +58.82%
- 8100万
- 2013年3月31日 -16.05%
- 6800万
- 2014年3月31日 -2.94%
- 6600万
- 2015年3月31日 -16.67%
- 5500万
- 2016年3月31日 +61.82%
- 8900万
- 2017年3月31日 +135.96%
- 2億1000万
- 2018年3月31日 -0.48%
- 2億900万
- 2019年3月31日 +74.16%
- 3億6400万
- 2020年3月31日 +135.16%
- 8億5600万
- 2021年3月31日 -9.7%
- 7億7300万
- 2022年3月31日 -7.89%
- 7億1200万
- 2023年3月31日 +26.4%
- 9億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。2023/06/28 10:00
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/28 10:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 10 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 9 百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2023/06/28 10:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。