仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 11億9700万
- 2010年3月31日 -21.47%
- 9億4000万
- 2011年3月31日 -5.74%
- 8億8600万
- 2012年3月31日 -0.34%
- 8億8300万
- 2013年3月31日 -4.19%
- 8億4600万
- 2014年3月31日 +8.04%
- 9億1400万
- 2015年3月31日 +0.66%
- 9億2000万
- 2016年3月31日 +10.87%
- 10億2000万
- 2017年3月31日 +6.96%
- 10億9100万
- 2018年3月31日 +6.23%
- 11億5900万
- 2019年3月31日 +7.33%
- 12億4400万
- 2020年3月31日 +17.36%
- 14億6000万
- 2021年3月31日 +13.29%
- 16億5400万
- 2022年3月31日 +4.96%
- 17億3600万
- 2023年3月31日 +11.75%
- 19億4000万
- 2024年3月31日 +4.9%
- 20億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 12億4400万
- 2009年3月31日 -4.18%
- 11億9200万
- 2010年3月31日 -21.39%
- 9億3700万
- 2011年3月31日 -6.08%
- 8億8000万
- 2012年3月31日 -1.14%
- 8億7000万
- 2013年3月31日 -4.6%
- 8億3000万
- 2014年3月31日 +7.71%
- 8億9400万
- 2015年3月31日 +0.22%
- 8億9600万
- 2016年3月31日 +11.61%
- 10億
- 2017年3月31日 +7%
- 10億7000万
- 2018年3月31日 +5.98%
- 11億3400万
- 2019年3月31日 +7.23%
- 12億1600万
- 2020年3月31日 +17.76%
- 14億3200万
- 2021年3月31日 +13.2%
- 16億2100万
- 2022年3月31日 +5.43%
- 17億900万
- 2023年3月31日 +12.17%
- 19億1700万
- 2024年3月31日 +4.38%
- 20億100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 棚卸資産2024/06/26 10:00
商品、製品、原材料及び仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (百万円)2024/06/26 10:00
(2)識別した項目にかかる重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 商品及び製品 4,728 4,172 仕掛品 1,917 2,001 原材料及び貯蔵品 1,710 1,874
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載した内容と同一であります。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (百万円)2024/06/26 10:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 4,673 4,739 仕掛品 1,736 1,940 原材料及び貯蔵品 1,821 1,733
当社グループは、棚卸資産を収益性の低下による簿価切下げの方法により算定しており、連結会計年度末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、過去の品目別の平均消費または販売数量を基に、将来消費または販売される数量を見積り、使用期限または出荷期限までに販売できないと見込まれる棚卸資産については営業循環過程から外れた滞留または処分見込等の棚卸資産として、帳簿価額を処分見込価額まで切り下げております。さらに、回転期間が一定期間を超える場合は、将来の消費または販売予測を個別に見積り、収益性の低下が認められた場合は、帳簿価額を処分見込価額まで切り下げております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/06/26 10:00
(1) 商品、製品、原材料及び仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。