建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31～38年
機械装置 8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/21 10:35

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
土地	191,333千円	-千円
建物及び構築物	6,120	-
工具器具備品	6	-

2015/12/21 10:35

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	150千円	1,473千円
機械装置及び運搬具	-	580

2015/12/21 10:35

#4 担保に供している資産の注記（連結）

当該担保提供資産は、根抵当として金融機関借入に対する担保提供でありますが、当中間連結会計期間末現在、対応債務はありません。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物	733,606千円	749,148千円
土地	143,483	143,483

2015/12/21 10:35

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物
10～38年
機械装置及び運搬具
4～8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/21 10:35