無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 34億2686万
- 2016年9月30日 -11.23%
- 30億4199万
個別
- 2016年3月31日
- 34億2585万
- 2016年9月30日 -11.23%
- 30億4114万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 主として、事務機器・試験研究設備であります。2016/12/20 12:04
(ロ)無形固定資産
主として、ソフトウェアであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/12/20 12:04 - #3 業績等の概要
- 投資活動の結果使用した資金は14億84百万円(前年同期は21億57百万円の使用)となりました。2016/12/20 12:04
これは主に、投資有価証券の償還による収入11億円の一方で、定期預金の増加による支出15億16百万円、有形固定資産の取得による支出8億79百万円、無形固定資産の取得による支出2億59百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2016/12/20 12:04
前中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 当中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 有形固定資産 486,284千円 499,729千円 無形固定資産 517,070 460,901 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物
10~38年
機械装置及び運搬具
4~8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/20 12:04