和光純薬工業のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 4億4200万
- 2008年3月31日 -47.51%
- 2億3200万
- 2009年3月31日 -73.71%
- 6100万
- 2010年3月31日 +149.18%
- 1億5200万
- 2011年3月31日 -15.13%
- 1億2900万
- 2012年3月31日 -27.91%
- 9300万
- 2013年3月31日 +58.06%
- 1億4700万
- 2014年3月31日 +70.75%
- 2億5100万
- 2015年3月31日 +106.77%
- 5億1900万
- 2016年3月31日 -4.24%
- 4億9700万
- 2017年3月31日 +30.38%
- 6億4800万
個別
- 2007年3月31日
- 4億1100万
- 2008年3月31日 -45.99%
- 2億2200万
- 2009年3月31日 -73.42%
- 5900万
- 2010年3月31日 +140.68%
- 1億4200万
- 2011年3月31日 -13.38%
- 1億2300万
- 2012年3月31日 -34.15%
- 8100万
- 2013年3月31日 +61.73%
- 1億3100万
- 2014年3月31日 +70.99%
- 2億2400万
- 2015年3月31日 +109.38%
- 4億6900万
- 2016年3月31日 -4.05%
- 4億5000万
- 2017年3月31日 +23.33%
- 5億5500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2017/06/26 13:58
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 税効果額 28 △50 その他有価証券評価差額金 △19 105 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/26 13:58
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 圧縮積立金 △542 △537 その他有価証券評価差額金 △186 △236 その他 △33 △34
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/26 13:58
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 圧縮積立金 △577 △572 その他有価証券評価差額金 △186 △236 特別減価償却費 △114 △106