建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 4年～8年
工具、器具及び備品 4年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/15 13:52

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

(1)建物	本社店舗	改修工事	7,000	千円
(2)機械及び装置	化粧品製造設備	真空乳化装置	50,682	〃
	医薬製造設備	カートナー製造	12,855	〃
(3)土地	本社	本社隣地取得	292,220	〃
(4)建設仮勘定	診断薬製造設備	コンパクトドライ製造設備	58,450	〃

2014/07/15 13:52