東和薬品(4553)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 71億8200万
- 2016年6月30日 +18.66%
- 85億2200万
- 2016年9月30日 -7.19%
- 79億900万
- 2016年12月31日 +2.91%
- 81億3900万
- 2017年3月31日 -8.4%
- 74億5500万
- 2017年6月30日 -3.3%
- 72億900万
- 2017年9月30日 -0.35%
- 71億8400万
- 2017年12月31日 -0.99%
- 71億1300万
- 2018年3月31日 -9.86%
- 64億1200万
- 2018年6月30日 +23.41%
- 79億1300万
- 2018年9月30日 +11.75%
- 88億4300万
- 2018年12月31日 +15.22%
- 101億8900万
- 2019年3月31日 -1.95%
- 99億9000万
- 2019年6月30日 +7.4%
- 107億2900万
- 2019年9月30日 +4.64%
- 112億2700万
- 2019年12月31日 -0.72%
- 111億4600万
- 2020年3月31日 +0.01%
- 111億4700万
- 2020年6月30日 +9.42%
- 121億9700万
- 2020年9月30日 +8.81%
- 132億7200万
- 2020年12月31日 -6.28%
- 124億3900万
- 2021年3月31日 +5.86%
- 131億6800万
- 2021年6月30日 -1.25%
- 130億300万
- 2021年9月30日 +2.97%
- 133億8900万
- 2021年12月31日 +1.31%
- 135億6500万
- 2022年3月31日 +4.99%
- 142億4200万
- 2022年6月30日 +6.55%
- 151億7500万
- 2022年9月30日 -12.74%
- 132億4200万
- 2022年12月31日 +25.24%
- 165億8400万
- 2023年3月31日 +13.35%
- 187億9800万
- 2023年6月30日 -44.62%
- 104億1000万
- 2023年9月30日 +3.18%
- 107億4100万
- 2023年12月31日 -2.48%
- 104億7500万
- 2024年3月31日 +2.34%
- 107億2000万
- 2024年6月30日 +0.04%
- 107億2400万
- 2024年9月30日 +3.53%
- 111億300万
- 2024年12月31日 +1.09%
- 112億2400万
- 2025年3月31日 +8.01%
- 121億2300万
- 2025年6月30日 +10.59%
- 134億700万
- 2025年9月30日 +6.2%
- 142億3800万
- 2025年12月31日 -15.91%
- 119億7300万
- 2026年3月31日 +0.51%
- 120億3400万
個別
- 2016年3月31日
- 71億8200万
- 2017年3月31日 +3.8%
- 74億5500万
- 2018年3月31日 -13.99%
- 64億1200万
- 2019年3月31日 +55.8%
- 99億9000万
- 2020年3月31日 +11.58%
- 111億4700万
- 2021年3月31日 +13.75%
- 126億8000万
- 2022年3月31日 +8.57%
- 137億6700万
- 2023年3月31日 +31.15%
- 180億5600万
- 2024年3月31日 -46.2%
- 97億1500万
- 2025年3月31日 +9.47%
- 106億3500万
- 2026年3月31日 +2.05%
- 108億5300万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式及び債券等については、発行会社の信用リスク、市場価格の変動リスクに晒されています。株式については主に業務上の関係を有する企業の株式であり、債券等については、適宜、経済情勢、金融情勢の把握につとめ、毎月末に金融商品の時価などの情報収集を行うとともに、それぞれの運用状況等について四半期毎に取締役会に時価を報告しております。2026/06/22 12:00
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。これらの営業債務などの流動負債は、流動性リスクに晒されますが、当社グループでは、各社が月次に資金繰り計画を作成するなどの方法により管理しています。
長期借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に係る資金調達を目的としたものであり、短期借入金は、主に営業取引に係る資金調達を目的としたものであります。これらの金利変動リスクの影響につきましては極めて限定的であります。