富士製薬工業(4554)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年9月30日
- 12億8000万
- 2014年3月31日 -40.63%
- 7億6000万
- 2014年9月30日 +132.76%
- 17億6900万
- 2015年3月31日 -45.85%
- 9億5800万
- 2015年9月30日 +80.48%
- 17億2900万
- 2016年3月31日 -49.86%
- 8億6700万
- 2016年9月30日 +112.23%
- 18億4000万
- 2017年3月31日 -63.97%
- 6億6300万
- 2017年9月30日 +175.26%
- 18億2500万
- 2018年3月31日 -49.97%
- 9億1300万
- 2018年9月30日 +92.77%
- 17億6000万
- 2019年3月31日 -60.28%
- 6億9900万
- 2019年9月30日 +193.56%
- 20億5200万
- 2020年3月31日 -22.71%
- 15億8600万
- 2020年9月30日 +92.94%
- 30億6000万
- 2021年3月31日 -71.86%
- 8億6100万
- 2021年9月30日 +184.09%
- 24億4600万
- 2022年3月31日 -52.9%
- 11億5200万
- 2022年9月30日 +115.71%
- 24億8500万
- 2023年3月31日 -44.95%
- 13億6800万
- 2023年9月30日 +132.75%
- 31億8400万
- 2024年3月31日 -45.79%
- 17億2600万
- 2024年9月30日 +97.05%
- 34億100万
- 2025年3月31日 -59.92%
- 13億6300万
- 2025年9月30日 +145.34%
- 33億4400万
- 2026年3月31日 -54.87%
- 15億900万
個別
- 2008年9月30日
- 6億2554万
- 2009年9月30日 +46.88%
- 9億1882万
- 2010年9月30日 +21.29%
- 11億1444万
- 2011年9月30日 +36.07%
- 15億1640万
- 2012年9月30日 -14.02%
- 13億377万
- 2013年9月30日 -1.82%
- 12億8000万
- 2014年9月30日 +38.2%
- 17億6900万
- 2015年9月30日 -2.26%
- 17億2900万
- 2016年9月30日 +6.42%
- 18億4000万
- 2017年9月30日 -0.82%
- 18億2500万
- 2018年9月30日 -3.56%
- 17億6000万
- 2019年9月30日 +16.59%
- 20億5200万
- 2020年9月30日 +49.12%
- 30億6000万
- 2021年9月30日 -19.93%
- 24億5000万
- 2022年9月30日 +1.43%
- 24億8500万
- 2023年9月30日 +28.13%
- 31億8400万
- 2024年9月30日 +6.82%
- 34億100万
- 2025年9月30日 -1.68%
- 33億4400万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2025/12/18 11:00
- #2 研究開発活動
- 今後も新薬、バイオシミラー、付加価値のある後発品などの新製品の早期開発及び上市を目指して参ります。2025/12/18 11:00
なお、当連結会計年度の研究開発費総額は3,344百万円となっております。また、連結売上高に占める研究開発費の割合は6.5%であります。
主要開発品の状況(2025年9月30日現在) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 「女性医療」は、順調に推移し、その主なものは2024年12月に販売を開始した新薬の月経困難症治療薬アリッサ配合錠、天然型黄体ホルモン製剤エフメノカプセル100mg、経口避妊剤ファボワール錠です。「バイオシミラー」は、2024年5月に販売を開始した乾癬治療薬ウステキヌマブBS皮下注45mg「F」の注力するとともに、2025年9月に3製品を新たに製造販売承認取得し、さらなるバイオシミラー事業拡大に向け歩みを進めております。「グローバルCMO」は、計画通り進捗しております。その他の領域としましては、主に2024年7月以降田辺三菱製薬から承継した3製品と前期に販売を開始したジェネリック3製品の伸長が貢献しました。2025/12/18 11:00
利益面につきましては、売上高の増加に加え、販管費として人件費や減価償却費などが増加した一方、研究開発費は前連結会計年度に計上した新製品の契約一時金等が当連結会計年度は発生しなかったことにより、営業利益は4,990百万円(同28.6%増)となりました。また、デリバティブ評価損の計上などにより経常利益は4,459百万円(同0.3%増)、前連結会計年度の投資有価証券の売却等による一過性の利益がなかったことから親会社株主に帰属する当期純利益は3,000百万円(同51.2%減)となりました。
なお、当社グループは、医薬品事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載しておりません。