無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 4億5827万
- 2016年3月31日 -61.1%
- 1億7827万
個別
- 2015年3月31日
- 2億9626万
- 2016年3月31日 -44.11%
- 1億6557万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 試薬事業における測定機器等(その他(工具、器具及び備品))であります。2016/06/24 10:22
(イ)無形固定資産
試薬事業における測定機器管理用ソフトウエア等であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/24 10:22 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- これは主に、第2生産棟の建築により建物及び構築物が13億94百万円増加したためです。2016/06/24 10:22
2)無形固定資産は1億78百万円となり、前連結会計年度末より2億79百万円減少しました。
これは主に、のれんが2億29百万円、その他に含まれる特許権が41百万円減少したためです。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法
在外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~8年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ) 長期前払費用
均等償却2016/06/24 10:22