新株予約権発行費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年12月31日
- 546万
- 2021年12月31日 +8.91%
- 595万
- 2022年12月31日 -7.58%
- 550万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、製品及び仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 2~11年
工具、器具及び備品 2~ 6年2024/03/27 10:58 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 支出時に全額費用として処理しております。2024/03/27 10:58
新株予約権発行費
支出時に全額費用として処理しております。