#1 主要な設備の状況: (注)1.上記の金額には消費税等は含まれておりません。
2.帳簿価額のうち「その他」は、ソフトウエア及び電話加入権であります。
3.現在休止中の主要な設備はありません。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)
(2) 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)で償却しております。2021/03/26 10:36
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)で償却しております。
(3) 重要な繰延資産の処理方法
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)で償却しております。
3 繰延資産の処理方法
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～11年
工具、器具及び備品 2～6年
②無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)で償却しております。2021/03/26 10:36