高砂香料工業（4914）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2億8400万
2010年9月30日 +14.44%: 3億2500万
2010年12月31日 +239.08%: 11億200万
2011年3月31日: -3億7500万
2011年6月30日: 28億8300万
2011年9月30日 +29.41%: 37億3100万
2011年12月31日 -59.13%: 15億2500万
2012年3月31日 -4.79%: 14億5200万
2012年6月30日 +100.9%: 29億1700万
2012年9月30日 -10.83%: 26億100万
2012年12月31日 +64.51%: 42億7900万
2013年3月31日 +128.63%: 97億8300万
2013年6月30日 -57.94%: 41億1500万
2013年9月30日 +60.8%: 66億1700万
2013年12月31日 +26.45%: 83億6700万
2014年3月31日 +23.21%: 103億900万
2014年6月30日 -94.11%: 6億700万
2014年9月30日 +135.26%: 14億2800万
2014年12月31日 +256.79%: 50億9500万
2015年3月31日 +98.31%: 101億400万
2015年6月30日 -78.44%: 21億7800万
2015年9月30日 +59.78%: 34億8000万
2015年12月31日 +31.58%: 45億7900万
2016年3月31日 -45.05%: 25億1600万
2016年6月30日 -92.33%: 1億9300万
2016年9月30日: -18億4100万
2016年12月31日: 21億4100万
2017年3月31日 +223.54%: 69億2700万
2017年6月30日 -67.42%: 22億5700万
2017年9月30日 +110.9%: 47億6000万
2017年12月31日 +94.96%: 92億8000万
2018年3月31日 +32.52%: 122億9800万
2018年6月30日 -84.12%: 19億5300万
2018年9月30日 +145.06%: 47億8600万
2018年12月31日 -45.63%: 26億200万
2019年3月31日 -95.08%: 1億2800万
2019年6月30日: -5億6500万
2019年9月30日 -60.88%: -9億900万
2019年12月31日: -2億3900万
2020年3月31日 -306.69%: -9億7200万
2020年6月30日: 4億5800万
2020年9月30日 +296.29%: 18億1500万
2020年12月31日 +154.93%: 46億2700万
2021年3月31日 +70.02%: 78億6700万
2021年6月30日 -47.74%: 41億1100万
2021年9月30日 +53.1%: 62億9400万
2021年12月31日 +8.48%: 68億2800万
2022年3月31日 +46.51%: 100億400万
2022年6月30日 -35.78%: 64億2500万
2022年9月30日 +103.84%: 130億9700万
2022年12月31日 +28.82%: 168億7200万
2023年3月31日 -18.87%: 136億8800万
2023年6月30日 -75.86%: 33億400万
2023年9月30日 +203.6%: 100億3100万
2023年12月31日 +9.06%: 109億4000万
2024年3月31日 -3.65%: 105億4100万
2024年6月30日 -20.14%: 84億1800万
2024年9月30日 +50.63%: 126億8000万
2024年12月31日 -9.45%: 114億8200万
2025年3月31日 +55.02%: 177億9900万
2025年6月30日: -6億6000万
2025年9月30日: 32億3000万
2025年12月31日 +131.27%: 74億7000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 15:30