高砂香料工業(4914)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 16億600万
- 2009年3月31日 +2.49%
- 16億4600万
- 2010年3月31日 -1.52%
- 16億2100万
- 2011年3月31日 -1.67%
- 15億9400万
- 2012年3月31日 -1.13%
- 15億7600万
- 2013年3月31日 +2.09%
- 16億900万
- 2014年3月31日 -1.49%
- 15億8500万
- 2015年3月31日 +1.83%
- 16億1400万
- 2016年3月31日 +3.41%
- 16億6900万
- 2017年3月31日 +3.24%
- 17億2300万
- 2018年3月31日 +2.21%
- 17億6100万
- 2019年3月31日 +3.8%
- 18億2800万
- 2020年3月31日 +3.28%
- 18億8800万
- 2021年3月31日 +1.64%
- 19億1900万
- 2022年3月31日 +2.24%
- 19億6200万
- 2023年3月31日 +3.47%
- 20億3000万
- 2024年3月31日 +3.2%
- 20億9500万
- 2025年3月31日 +8.31%
- 22億6900万
- 2026年3月31日 +4.14%
- 23億6300万
個別
- 2008年3月31日
- 12億9700万
- 2009年3月31日 +2.93%
- 13億3500万
- 2010年3月31日 -0.75%
- 13億2500万
- 2011年3月31日 -2.49%
- 12億9200万
- 2012年3月31日 -2.32%
- 12億6200万
- 2013年3月31日 +1.43%
- 12億8000万
- 2014年3月31日 -0.47%
- 12億7400万
- 2015年3月31日 +2.51%
- 13億600万
- 2016年3月31日 +0.08%
- 13億700万
- 2017年3月31日 +1.76%
- 13億3000万
- 2018年3月31日 +1.73%
- 13億5300万
- 2019年3月31日 +3.55%
- 14億100万
- 2020年3月31日 +0.93%
- 14億1400万
- 2021年3月31日 +1.98%
- 14億4200万
- 2022年3月31日 +2.57%
- 14億7900万
- 2023年3月31日 +3.11%
- 15億2500万
- 2024年3月31日 +2.56%
- 15億6400万
- 2025年3月31日 +11.13%
- 17億3800万
- 2026年3月31日 +3.62%
- 18億100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 16:09
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 4,886 百万円 5,134 百万円 役員賞与引当金繰入額 57 〃 92 〃 退職給付費用 289 〃 325 〃
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/23 16:09 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 16:09
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 39 - - 39 賞与引当金 1,738 1,801 1,738 1,801 役員賞与引当金 57 55 57 55 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 16:09
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 532 百万円 567 百万円 減損損失 134 〃 107 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 16:09
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 1,027 百万円 939 百万円 減損損失 203 〃 186 〃
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2. 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年
機械及び装置 5~8年2026/06/23 16:09