高砂香料工業(4914)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 88億7200万
- 2013年9月30日 -45.99%
- 47億9200万
- 2014年3月31日 +105.88%
- 98億6600万
- 2014年9月30日 -44.63%
- 54億6300万
- 2015年3月31日 +101.35%
- 110億
- 2015年9月30日 -47.65%
- 57億5900万
- 2016年3月31日 +104.18%
- 117億5900万
- 2016年9月30日 -49.85%
- 58億9700万
- 2017年3月31日 +97.76%
- 116億6200万
- 2017年9月30日 -48.23%
- 60億3800万
- 2018年3月31日 +101.97%
- 121億9500万
- 2018年9月30日 -49.66%
- 61億3900万
- 2019年3月31日 +99.01%
- 122億1700万
- 2019年9月30日 -50.45%
- 60億5300万
- 2020年3月31日 +98.33%
- 120億500万
- 2020年9月30日 -51.81%
- 57億8500万
- 2021年3月31日 +101.47%
- 116億5500万
- 2021年9月30日 -46.14%
- 62億7700万
- 2022年3月31日 +105.32%
- 128億8800万
- 2022年9月30日 -46.37%
- 69億1200万
- 2023年3月31日 +104.95%
- 141億6600万
- 2023年9月30日 -46.39%
- 75億9400万
- 2024年3月31日 +106.08%
- 156億5000万
- 2024年9月30日 -44.64%
- 86億6400万
- 2025年3月31日 +103.88%
- 176億6400万
- 2025年9月30日 -51.43%
- 85億8000万
- 2026年3月31日 +103.89%
- 174億9400万
個別
- 2008年3月31日
- 46億1600万
- 2009年3月31日 -1.17%
- 45億6200万
- 2010年3月31日 -1.73%
- 44億8300万
- 2011年3月31日 -2.88%
- 43億5400万
- 2012年3月31日 +1.88%
- 44億3600万
- 2013年3月31日 +3.54%
- 45億9300万
- 2014年3月31日 -1.81%
- 45億1000万
- 2015年3月31日 +3.86%
- 46億8400万
- 2016年3月31日 +4.63%
- 49億100万
- 2017年3月31日 +7.47%
- 52億6700万
- 2018年3月31日 +2.18%
- 53億8200万
- 2019年3月31日 -3.33%
- 52億300万
- 2020年3月31日 -0.4%
- 51億8200万
- 2021年3月31日 -1.52%
- 51億300万
- 2022年3月31日 +6.62%
- 54億4100万
- 2023年3月31日 +0.92%
- 54億9100万
- 2024年3月31日 +3.46%
- 56億8100万
- 2025年3月31日 +4.3%
- 59億2500万
- 2026年3月31日 +3.92%
- 61億5700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 16:09
研究開発費については、複合科目として集計しております。なお、製造費用に含まれる研究開発費はありません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 販売手数料 3,281 〃 3,512 〃 研究開発費 17,664 〃 17,494 〃 - #2 研究開発活動
- 触媒反応の利用は「グリーンケミストリーの12箇条」の一つであり、原材料、廃棄物、エネルギー消費を削減するだけでなく、より安全な原料の使用を可能にします。新たな触媒反応の開発に加えて、配位子や触媒の製造プロセスの最適化および触媒使用後の貴金属回収についての取組みを強化しております。当社で開発したBINAP、SEGPHOS®、BRIDP®等の配位子やRu-MACHO®、DENEB®、RUCY®等の有機金属錯体触媒は自社内で使用するだけでなく顧客への販売も行っております。2026/06/23 16:09
研究開発活動は神奈川県平塚市を中心とする当社の研究開発全部門320名のスタッフと、米州、欧州、アジア各地の海外子会社の研究所697名及び国内子会社の研究所2名のスタッフとの連携で行ってまいりました。また、当社グループの研究開発費は、日本6,226百万円、海外11,267百万円の総額17,494百万円であります。