- 4914
- 2026/10/09
- 時価
- 1294億円
- PER 予
- 13.33倍
- 2010年以降
- 4.78-26.8倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.8倍
- 2010年以降
- 0.31-1.12倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.05%
- ROE 予
- 5.98%
- ROA 予
- 3.3%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益の調整額171百万円は、セグメント間取引に係る内部損益取引の調整額145百万円、セグメント間取引に係るたな卸資産の調整額27百万円、その他△1百万円であります。2017/02/13 16:07
2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の調整額288百万円は、セグメント間取引に係る内部損益取引の調整額153百万円、セグメント間取引に係るたな卸資産の調整額136百万円、その他△1百万円であります。2017/02/13 16:07
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計方針の変更等)2017/02/13 16:07
当第3四半期連結累計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年12月31日) (会計方針の変更)「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第26号 平成28年3月28日。以下「回収可能性適用指針」という。)を第1四半期連結会計期間から適用し、繰延税金資産の回収可能性に関する会計処理の方法の一部を見直しております。回収可能性適用指針の適用については、回収可能性適用指針第49項(4)に定める経過的な取扱いに従っており、第1四半期連結会計期間の期首時点において回収可能性適用指針第49項(3)①から③に該当する定めを適用した場合の繰延税金資産及び繰延税金負債の額と、前連結会計年度末の繰延税金資産及び繰延税金負債の額との差額を、第1四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加算しております。なお、第1四半期連結会計期間の期首において、四半期連結財務諸表に与える影響は軽微であります。 - #4 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2017/02/13 16:07