利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 215億6800万
- 2008年3月31日 +3.5%
- 223億2200万
- 2009年3月31日 -5.43%
- 211億1000万
- 2010年3月31日 +0.57%
- 212億3000万
- 2011年3月31日 -10.09%
- 190億8800万
- 2012年3月31日 -5.66%
- 180億700万
- 2013年3月31日 +0.52%
- 181億100万
- 2014年3月31日 +6.17%
- 192億1800万
- 2015年3月31日 +12.56%
- 216億3200万
- 2016年3月31日 +6.45%
- 230億2700万
- 2017年3月31日 +7.49%
- 247億5100万
- 2018年3月31日 +6.43%
- 263億4200万
- 2019年3月31日 +2.71%
- 270億5600万
- 2020年3月31日 +1.76%
- 275億3100万
- 2021年3月31日 +2.75%
- 282億8700万
- 2022年3月31日 +3.53%
- 292億8500万
- 2023年3月31日 -0.79%
- 290億5400万
個別
- 2007年3月31日
- 190億1400万
- 2008年3月31日 +3.36%
- 196億5300万
- 2009年3月31日 -3.43%
- 189億7800万
- 2010年3月31日 +0.95%
- 191億5800万
- 2011年3月31日 -10.64%
- 171億2000万
- 2012年3月31日 -6.52%
- 160億400万
- 2013年3月31日 +0.43%
- 160億7300万
- 2014年3月31日 +6.64%
- 171億4000万
- 2015年3月31日 +12.68%
- 193億1300万
- 2016年3月31日 +5.43%
- 203億6200万
- 2017年3月31日 +6.49%
- 216億8400万
- 2018年3月31日 +7.32%
- 232億7200万
- 2019年3月31日 +3.98%
- 241億9800万
- 2020年3月31日 +1.69%
- 246億600万
- 2021年3月31日 +3.63%
- 254億9900万
- 2022年3月31日 +2.55%
- 261億4800万
- 2023年3月31日 -1.93%
- 256億4400万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/06/22 13:34
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であるためです。 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 持分法を適用しない理由2023/06/22 13:34
持分法を適用しない非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないためです。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 固定負債は、前連結会計年度末に比べ3.4%減少し、24億9千5百万円となりました。これは主として、その他に区分されているリース債務が減少したことによります。2023/06/22 13:34
純資産の部は、前連結会計年度末に比べ0.4%減少し、345億3千万円となりました。これは主として利益剰余金が減少したことによります。
③キャッシュ・フローの状況 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/06/22 13:34
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であるためです。
2 持分法の適用に関する事項