東リ（7971）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3億9700万
2010年9月30日 -59.45%: -6億3300万
2010年12月31日: -3億7200万
2011年3月31日: 9600万
2011年6月30日: -3億3100万
2011年9月30日 -54.98%: -5億1300万
2011年12月31日 -13.65%: -5億8300万
2012年3月31日: 3億3600万
2012年6月30日: -1億7500万
2012年9月30日: -7900万
2012年12月31日: 4億
2013年3月31日 +244.75%: 13億7900万
2013年6月30日 -90.65%: 1億2900万
2013年9月30日 +212.4%: 4億300万
2013年12月31日 +129.78%: 9億2600万
2014年3月31日 +50.54%: 13億9400万
2014年6月30日 -80.56%: 2億7100万
2014年9月30日 +153.51%: 6億8700万
2014年12月31日 +109.32%: 14億3800万
2015年3月31日 +112.1%: 30億5000万
2015年6月30日 -80.03%: 6億900万
2015年9月30日 +11.82%: 6億8100万
2015年12月31日 +135.1%: 16億100万
2016年3月31日 +29.79%: 20億7800万
2016年6月30日 -87.2%: 2億6600万
2016年9月30日 +234.59%: 8億9000万
2016年12月31日 +173.82%: 24億3700万
2017年3月31日 +60.57%: 39億1300万
2017年6月30日 -88.35%: 4億5600万
2017年9月30日 +120.39%: 10億500万
2017年12月31日 +110.95%: 21億2000万
2018年3月31日 +39.43%: 29億5600万
2018年6月30日: -2900万
2018年9月30日: -1200万
2018年12月31日: 700万
2019年3月31日 +999.99%: 7億6600万
2019年6月30日 -81.98%: 1億3800万
2019年9月30日 +244.93%: 4億7600万
2019年12月31日 +152.73%: 12億300万
2020年3月31日 +6.07%: 12億7600万
2020年6月30日: -1億400万
2020年9月30日: 1500万
2020年12月31日 +999.99%: 6億1200万
2021年3月31日 +277.61%: 23億1100万
2021年6月30日: -5300万
2021年9月30日: 1億3100万
2021年12月31日: -400万
2022年3月31日: 9億1700万
2022年6月30日 -97.6%: 2200万
2022年9月30日 +4.55%: 2300万
2022年12月31日 +999.99%: 14億1400万
2023年3月31日 +121.15%: 31億2700万
2023年6月30日 -69.3%: 9億6000万
2023年9月30日 +114.9%: 20億6300万
2023年12月31日 +52.64%: 31億4900万
2024年3月31日 +90.31%: 59億9300万
2024年6月30日 -86.48%: 8億1000万
2024年9月30日 -17.53%: 6億6800万
2024年12月31日 +205.24%: 20億3900万
2025年3月31日 +113.09%: 43億4500万
2025年6月30日 -93.44%: 2億8500万
2025年9月30日 +558.95%: 18億7800万
2025年12月31日 +93.02%: 36億2500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/16 13:48
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/16 13:48
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/16 13:48