東リ(7971)の賞与引当金繰入額の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億7800万
- 2009年3月31日 -8.16%
- 4億3900万
- 2009年12月31日 -76.54%
- 1億300万
- 2010年3月31日 +229.13%
- 3億3900万
- 2010年12月31日 -76.11%
- 8100万
- 2011年3月31日 +343.21%
- 3億5900万
- 2013年3月31日 +18.94%
- 4億2700万
- 2013年9月30日 +1.64%
- 4億3400万
- 2014年3月31日 +4.84%
- 4億5500万
- 2014年9月30日 +9.23%
- 4億9700万
- 2015年3月31日 +0.8%
- 5億100万
- 2015年9月30日 +3.39%
- 5億1800万
- 2016年3月31日 +7.34%
- 5億5600万
- 2016年9月30日 +0.54%
- 5億5900万
- 2017年3月31日 +5.9%
- 5億9200万
- 2017年9月30日 -3.38%
- 5億7200万
- 2018年3月31日 +2.1%
- 5億8400万
- 2018年9月30日 -3.25%
- 5億6500万
- 2019年3月31日 +0.71%
- 5億6900万
- 2019年9月30日 -3.16%
- 5億5100万
- 2020年3月31日 +4.72%
- 5億7700万
- 2020年9月30日 -12.82%
- 5億300万
- 2021年3月31日 -3.18%
- 4億8700万
- 2021年9月30日 -0.41%
- 4億8500万
- 2022年3月31日 -1.65%
- 4億7700万
- 2022年9月30日 +1.26%
- 4億8300万
- 2023年3月31日 +14.08%
- 5億5100万
- 2023年9月30日 +6.17%
- 5億8500万
- 2024年3月31日 +15.04%
- 6億7300万
- 2024年9月30日 +0.59%
- 6億7700万
- 2025年3月31日 +7.09%
- 7億2500万
- 2025年9月30日 +4.97%
- 7億6100万
- 2026年3月31日 +4.73%
- 7億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1100万
- 2009年3月31日 -0.47%
- 2億1000万
- 2010年3月31日 -8.57%
- 1億9200万
- 2011年3月31日 -0.52%
- 1億9100万
- 2013年3月31日 +6.81%
- 2億400万
- 2014年3月31日 +5.39%
- 2億1500万
- 2015年3月31日 +21.86%
- 2億6200万
- 2016年3月31日 +11.45%
- 2億9200万
- 2017年3月31日 +4.45%
- 3億500万
- 2018年3月31日 +4.92%
- 3億2000万
- 2019年3月31日 -7.19%
- 2億9700万
- 2020年3月31日 +1.68%
- 3億200万
- 2021年3月31日 -22.52%
- 2億3400万
- 2022年3月31日 -2.56%
- 2億2800万
- 2023年3月31日 +22.37%
- 2億7900万
- 2024年3月31日 +29.03%
- 3億6000万
- 2025年3月31日 +5%
- 3億7800万
- 2026年3月31日 +7.94%
- 4億800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/12 13:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与及び賞与 7,376 7,862 賞与引当金繰入額 725 797 役員賞与引当金繰入額 7 11 退職給付費用 254 237 - #2 役員報酬(連結)
- (注)1.業績連動報酬等は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。2026/06/12 13:30
2.当社の取締役の賞与は業績連動報酬等に該当し、当社の単体又は連結の収益性(利益率又は利益額)に係る一定の目標値を達成した場合に支給することを原則的考え方としております。具体的には、年度毎の利益水準、目標達成状況及び前年対比の増減状況等を総合的に勘案の上、株主総会で決議された報酬総額を限度として、指名・報酬委員会の答申を踏まえ、取締役会において支給の是非、支給総額及び支払時期を決定しております。なお、個別の支給額については、同支給総額の範囲内で、取締役の相互評価を含む各取締役の貢献度等の総合評価に基づき、代表取締役が決定しております。直接的に報酬額の算定の基礎となる業績指標は設定しておりませんが、利益率又は利益額を賞与支給可否判断の一要素としているのは、それが企業業績評価に関わる重要な指標であり、かつ株主との一層の価値共有を推進するものと考えられるからです。また、当事業年度を含む利益額の実績については、連結損益計算書及び損益計算書に記載のとおりです。