建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械装置及び運搬具	4～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2015/02/26 15:33

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
機械装置及び運搬具除却損	18	23
建物及び構築物除却損	8	7
その他	2	7

2015/02/26 15:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械装置及び運搬具	4～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2015/02/26 15:33