建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 4～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存期間を零とする定額法を採用しております。2017/01/13 15:17

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)	当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日)
機械装置及び運搬具除却損	23	43
建物及び構築物除却損	7	9
その他	7	4

2017/01/13 15:17

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、但し、建物(建物附属設備を除く)は平成10年4月1日以降取得分より定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存期間を零とする定額法を採用しております。2017/01/13 15:17