構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、建物(建物附属設備を除く)は1998年4月1日以後取得分より、建物附属設備および構築物は2016年4月1日以後取得分より定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 4～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/02/25 13:35

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)	当事業年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日)
機械装置及び運搬具除却損	17	17
建物及び構築物除却損	6	3
その他	2	1

2021/02/25 13:35

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)	当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日)
機械装置及び運搬具除却損	25	32
建物及び構築物除却損	6	5
その他	2	2

2021/02/25 13:35

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法、但し、建物(建物附属設備を除く)は1998年4月1日以後取得分より建物附属設備および構築物は2016年4月1日以後取得分より定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/02/25 13:35

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、建物(建物附属設備を除く)は1998年4月1日以後取得分より、建物附属設備および構築物は2016年4月1日以後取得分より定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/02/25 13:35

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法、但し、建物(建物附属設備を除く)は1998年4月1日以後取得分より建物附属設備および構築物は2016年4月1日以後取得分より定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/02/25 13:35