UBE（4208）の受注損失引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 10億9400万
- 2009年3月31日 -67.28%
- 3億5800万
- 2010年3月31日 +53.91%
- 5億5100万
- 2011年3月31日 +13.97%
- 6億2800万
- 2012年3月31日 -46.02%
- 3億3900万
- 2013年3月31日 +83.48%
- 6億2200万
- 2014年3月31日 +14.15%
- 7億1000万
- 2015年3月31日 -55.63%
- 3億1500万
- 2016年3月31日 +27.3%
- 4億100万
- 2017年3月31日 +15.96%
- 4億6500万
- 2018年3月31日 +16.77%
- 5億4300万
- 2019年3月31日 -15.84%
- 4億5700万
- 2020年3月31日 -39.39%
- 2億7700万
- 2021年3月31日 +36.46%
- 3億7800万
- 2022年3月31日 -15.08%
- 3億2100万
- 2023年3月31日 +34.89%
- 4億3300万
- 2024年3月31日 -40.42%
- 2億5800万
- 2025年3月31日 -59.69%
- 1億400万
- 2026年3月31日 +182.69%
- 2億9400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しています。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用していますが、一部の連結子会社は定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2～67年
機械装置及び運搬具 2～30年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2026/06/18 13:38 - #2 受注損失引当金繰入額の注記（連結）
- ※3 売上原価に含まれる受注損失引当金繰入額2026/06/18 13:38
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
