#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額2,791百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却費です。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額4,490百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額です。
(注2)セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△674百万円には、セグメント間取引消去84百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△758百万円が含まれております。全社費用は主に報告セグメントに帰属しない一般管理費等です。
(2)セグメント資産の調整額35,698百万円には、セグメント間の債権の消去等△43,594百万円、報告セグメントに帰属しない全社資産79,292百万円が含まれております。
(3)減価償却費の調整額2,696百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却費です。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,153百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額です。
(注2)セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
(注3)減価償却費には、長期前払費用及び繰延資産の償却額を含んでおります。
(注4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用及び繰延資産の増加額を含んでおります。2014/06/27 14:42
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア:社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
その他
鉱業権 :生産高比例法
その他 :定額法2014/06/27 14:42
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法、その他については定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/27 14:42