売上高
連結
- 2014年3月31日
- 3943億900万
- 2015年3月31日 +2.48%
- 4040億7300万
個別
- 2014年3月31日
- 2656億500万
- 2015年3月31日 +0.47%
- 2668億5600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報2015/11/10 13:12
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 96,069 199,900 305,789 404,073 税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円) 8,372 18,861 32,867 41,068 - #2 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- - 年次賞与は、全社連結業績による業績評価および担当部門・職務に関する業績達成度を含む個人評価を支給内容決定の基礎としております。2015/11/10 13:12
全社連結業績による業績評価指標は連結売上高および連結営業利益を用いており、期初に定めた目標に対する達成度が100%の場合の支給率を100%とすることを基準に、それぞれの目標達成度に応じて0~200%の範囲で変動することとしております。
- 中期業績連動賞与は、中長期的な全社連結業績による業績評価を支給内容決定の基礎としております。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2015/11/10 13:12
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
大科能樹脂(上海)技術発展有限公司他
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないので連結の範囲から除外しております。2015/11/10 13:12 - #5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6)企業結合が当連結会計年度の開始日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額2015/11/10 13:12
(概算額の算定方法)売上高 64,150千ドル 税金等調整前当期純利益 △1,708 当期純利益 △1,715
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。なお、企業結合時に認識されたのれん等が当期首に発生したものとして、影響額を算定しております。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2015/11/10 13:12 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2015/11/10 13:12
- #8 対処すべき課題(連結)
- 当社グループは、連結営業利益率とROE(自己資本純利益率)を、目標とすべき重要な経営指標と位置づけております。2015/11/10 13:12
<中期経営計画「JSR20i6」における業績目標>
中期経営計画「JSR20i6」の進捗平成27年3月期実績 平成28年3月期通期予想 平成29年3月期目標 連結売上高 4,040億円 4,200億円 5,000億円以上 連結営業利益 380億円 410億円 500億円以上
中期経営計画「JSR20i6」は、平成27年3月期から平成29年3月期までの3カ年を2020年(平成32年)のビジョン達成に向けた三段階の第二段階にあたる「成長軌道へ」の期間と位置づけて取り組んでいるものです。「JSR20i6」では、平成26年3月期を最終年度とした前中期経営計画「JSR20i3」の重点施策を着実に収益に結び付けることを目標としております。「JSR20i6」の初年度となる当期は期初の収益目標を達成することができました。 - #9 業績等の概要
- 当期の当社を取り巻く環境といたしましては、期の後半に急激な原油価格の下落に伴う原材料価格の低下および製品市況の悪化が進むとともに、下期に入り円安が急激に進行いたしました。一方で、当社グループの主要な需要業界である自動車タイヤや自動車の生産はグローバルに増加し、半導体の生産もスマートフォンやタブレットなど多機能携帯端末向けを中心に全般的に需要が堅調でした。また、フラットパネル・ディスプレイ(FPD)の生産は大型テレビ向け需要が好調でした。2015/11/10 13:12
以上のような状況の下、当社グループは、石油化学系事業では、主にエラストマー事業においてグローバルに需要が伸びる中、特に東アジアでの供給過剰による需給バランスの悪化により市況が悪化してスプレッドが縮小したため、売上高はほぼ前期並みとなったものの営業利益は前期を大きく下回りました。一方、多角化事業では、好調な半導体市場およびフラットパネル・ディスプレイ(FPD)市場に支えられ半導体材料事業およびディスプレイ材料事業が売上を拡大したことに加え、精密材料・加工の不採算事業からの撤退も寄与し、売上高は前期を上回り、営業利益も前期を大きく上回って、石油化学系事業の不振を補いました。経常利益も前期を上回りましたが、石化系持分法適用会社の収益悪化が圧迫要因となりました。
当期の業績といたしましては、売上高は4,040億73百万円(前期比2.5%増)、営業利益は380億68百万円(同5.6%増)、経常利益は416億9百万円(同5.0%増)、当期純利益は299億18百万円(同18.9%増)となりました。 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2)経営成績の分析2015/11/10 13:12
1)売上高
当連結会計年度の売上高は前期比2.5%増加し4,040億73百万円となりました。石油化学系事業は減収であったものの、多角化事業において半導体材料事業およびディスプレイ材料事業が売上を拡大し増収となりました。各事業別の状況については「1 業績等の概要 (1)当期(平成26年4月1日から平成27年3月31日)の概況」に記載の通りであります。 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2015/11/10 13:12
前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 109,307百万円 113,915百万円 仕入高 45,382 44,423