建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/03/26 9:14

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)	当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
建物	-百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	0	1

2021/03/26 9:14

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年12月31日)	当連結会計年度(2019年12月31日)
建物及び構築物	896百万円	826百万円
機械装置及び運搬具	91	38

担保付債務は、次のとおりであります。

2021/03/26 9:14

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
千葉県船橋市	従業員用社宅	建物及び土地
京都府長岡京市	従業員用社宅	建物及び土地
長野県茅野市	福利厚生施設	建物、土地及びその他

当社グループは、原則として、事業用資産については国内事業所か海外事業所かを基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、従業員用社宅2ヶ所及び福利厚生施設の使用停止・処分を行うこととなったため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(78百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物1百万円、土地69百万円及びその他6百万円であります。

2021/03/26 9:14

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
海外連結会社

2021/03/26 9:14

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社
機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
海外連結会社
定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/26 9:14