無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
製品、原材料、仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、2007年3月31日以前に取得した有形固定資産については旧定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～47年
機械装置 6～15年2022/02/24 13:06

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置 6～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただしソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2022/02/24 13:06

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械装置 6～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただしソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2022/02/24 13:06