固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 50億1760万
- 2014年3月31日 +24.87%
- 62億6555万
個別
- 2013年3月31日
- 51億5812万
- 2014年3月31日 +16.67%
- 60億1820万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/19 13:46
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2014/06/19 13:46
7 企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響流動資産 511,995千円 固定資産 193,985千円 資産合計 705,980千円
の概算額及びその算定方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに三重工場の建物附属設備、構築物、機械及び装置は定額法を、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び車輌運搬具 4~8年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/06/19 13:46 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2014/06/19 13:46前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 131千円 3,783千円 土地 9,686千円 ― 千円 合計 9,817千円 3,783千円 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。
2014/06/19 13:46前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 5,669千円 645千円 機械装置及び運搬具 1,157千円 1,021千円 工具、器具及び備品 861千円 1,916千円 その他 116千円 400千円 合計 7,804千円 3,983千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/19 13:46
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/19 13:46
(単位:千円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- は次のとおりです。2014/06/19 13:46
流動資産 511,995千円 固定資産 193,985千円 のれん 145,443千円 - #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/19 13:46
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を採用し、国外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~8年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/19 13:46