建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/06/25 9:33

#2 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産グループの概要

用途	事業用資産
種類	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具器具備品土地
場所	茨城県北茨城市

(2) 減損損失を認識するに至った経緯
茨城工場の一部の、高度なクリーン性能や精密加工に対応する、高機能製品を提供する目的で平成21年に稼動を始めた粘着テープ製造設備に関して、世界的な需要急減や国内メーカーの相次ぐ撤退などにより稼働率が上がらず、今後の投下資本の回収は難しいことから、減損損失を認識するに至りました。

2015/06/25 9:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～16年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/06/25 9:33