構築物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 1億300万
- 2021年3月31日 -0.97%
- 1億200万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- 有形固定資産の減価償却方法の変更2021/06/23 16:21
従来、当社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より、定額法に変更しております。
この変更は、新規設備投資を契機に有形固定資産の使用状況を検証した結果、安定的な設備稼働が見込まれることから、定額法により耐用年数の期間にわたって均等に費用配分することが、有形固定資産の使用実態をより適切に反映するものと判断したことによるものであります。 - #2 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産の減価償却方法の変更2021/06/23 16:21
従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より、定額法に変更しております。
この変更は、新規設備投資を契機に有形固定資産の使用状況を検証した結果、安定的な設備稼働が見込まれることから、定額法により耐用年数の期間にわたって均等に費用配分することが、有形固定資産の使用実態をより適切に反映するものと判断したことによるものであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 注4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2021/06/23 16:21
(注)同一物件の売却により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 △0百万円 ―百万円 土地 23 〃 ― 〃
産売却益として表示しております。