レゾナック(4217)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6269億2900万
- 2009年3月31日 -22.06%
- 4886億3800万
- 2009年12月31日 -31.27%
- 3358億2700万
- 2010年3月31日 +35.57%
- 4552億8700万
- 2010年6月30日 -72.43%
- 1255億1700万
- 2010年9月30日 +101.17%
- 2524億9800万
- 2010年12月31日 +49.94%
- 3785億9700万
- 2011年3月31日 +31.39%
- 4974億5200万
- 2011年6月30日 -76.25%
- 1181億4500万
- 2011年9月30日 +103.52%
- 2404億4600万
- 2011年12月31日 +48.42%
- 3568億7200万
- 2012年3月31日 +32.56%
- 4730億6900万
- 2012年6月30日 -75.06%
- 1179億8100万
- 2012年9月30日 +98.37%
- 2340億4300万
- 2012年12月31日 +49.55%
- 3500億300万
- 2013年3月31日 +32.76%
- 4646億5500万
- 2013年6月30日 -74.35%
- 1191億9900万
- 2013年9月30日 +103.9%
- 2430億4600万
- 2013年12月31日 +52.28%
- 3701億100万
- 2014年3月31日 +33.41%
- 4937億6600万
- 2014年6月30日 -74.66%
- 1251億2700万
- 2014年9月30日 +104.28%
- 2556億1200万
- 2014年12月31日 +54.03%
- 3937億1100万
- 2015年3月31日 +35.62%
- 5339億5500万
個別
- 2008年3月31日
- 2695億9700万
- 2009年3月31日 -17.22%
- 2231億8500万
- 2010年3月31日 +0.13%
- 2234億6800万
- 2011年3月31日 +17.62%
- 2628億4900万
- 2012年3月31日 -7.46%
- 2432億3900万
- 2013年3月31日 -3.17%
- 2355億1900万
- 2014年3月31日 +18.72%
- 2796億1600万
- 2015年3月31日 +8.28%
- 3027億7800万
- 2016年3月31日 +6.79%
- 3233億3700万
- 2017年3月31日 +8.21%
- 3498億7300万
- 2018年3月31日 +7%
- 3743億5200万
- 2019年3月31日 -2.68%
- 3643億1900万
- 2020年3月31日 -7.12%
- 3383億7500万
- 2020年12月31日 -35.29%
- 2189億7000万
- 2021年12月31日 +44.7%
- 3168億4500万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ② グローバル水準の収益基盤の確立2022/03/30 14:44
当社は、規模があり収益性を有する企業であることが、企業価値を最大化していく観点でも、あるいは社会貢献を実現していく観点からも必要不可欠であると考えている。世界で戦える会社へのエントリーチケットとして、2025年においてグループ全体で売上高1兆円以上、EBITDAマージン20%以上という規模と収益性を目指す。また、キャッシュ創出力の強化を目的に開始した総コスト低減活動はグループ全体で継続し、材料費、外注加工費、間接費等の削減、販売価格設定の見直し等ゼロベースで収益構造の見直しを引き続き推進する。
③ ポートフォリオ経営の高度化 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2022/03/30 14:44
当社では、関係会社株式及び関係会社出資金の実質価額の下落の有無を確認し、帳簿価額に対して著しく下落している場合は、回復の可能性が合理的に認められる場合を除いて評価損を計上することとしている。ミナリスメディカル株式会社(15,433百万円)等の一部の関係会社株式及び関係会社出資金は、実質価額に当該会社の買収時の企業価値測定において算出された超過収益力等を踏まえて評価している。関係会社において事業計画を大きく下回り実績価額の下落が明らかになった場合は、関係会社株式等評価損を認識することで当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性がある。ミナリスメディカル株式会社に対する投資については、超過収益力等を含めた実質価額が取得価額を上回っていることから、当事業年度において減損処理を行っていない。超過収益力等を含めた実質価額の評価は、過去の経験や外部情報及び内部情報をもとに将来予測を行い作成され経営会議によって承認された事業計画に基づいており、重要な仮定は、主として事業計画を基礎とする将来キャッシュ・フローの見積りの基礎となる売上高及び営業利益である。
4.繰延税金資産の回収可能性 - #3 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2022/03/30 14:44
項目 前事業年度(自 2020年4月1日至 2020年12月31日) 当事業年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 百万円 百万円 営業取引(売上高) 75,804 119,932 営業取引(仕入高) 51,693 70,976