ナリス化粧品の利益剰余金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 103億8598万
- 2009年3月31日 +0.98%
- 104億8795万
- 2009年9月30日 +2.37%
- 107億3683万
- 2010年3月31日 +0.07%
- 107億4414万
- 2010年9月30日 +1.89%
- 109億4680万
- 2011年3月31日 -0.47%
- 108億9554万
- 2011年9月30日 +2.49%
- 111億6712万
- 2012年3月31日 -1.31%
- 110億2064万
- 2012年9月30日 +0.92%
- 111億2149万
- 2013年3月31日 +1.04%
- 112億3692万
- 2014年3月31日 +3.46%
- 116億2608万
- 2014年9月30日 +1.79%
- 118億3451万
- 2015年3月31日 +0.17%
- 118億5468万
- 2015年9月30日 +0.22%
- 118億8052万
- 2016年3月31日 +0.28%
- 119億1339万
- 2016年9月30日 -0.17%
- 118億9298万
- 2017年3月31日 +1.98%
- 121億2901万
- 2017年9月30日 +3.09%
- 125億336万
- 2018年3月31日 -2.16%
- 122億3370万
- 2018年9月30日 +6.15%
- 129億8579万
- 2019年3月31日 -2.87%
- 126億1330万
- 2019年9月30日 +0.49%
- 126億7476万
- 2020年3月31日 -0.11%
- 126億6121万
- 2020年9月30日 +3.43%
- 130億9517万
- 2021年3月31日 -3.48%
- 126億3896万
- 2021年9月30日 +2.64%
- 129億7263万
個別
- 2008年3月31日
- 102億7022万
- 2009年3月31日 -1.05%
- 101億6253万
- 2009年9月30日 +1.41%
- 103億614万
- 2010年3月31日 -0.43%
- 102億6172万
- 2010年9月30日 +0.71%
- 103億3421万
- 2011年3月31日 -0.52%
- 102億8056万
- 2011年9月30日 +1.61%
- 104億4620万
- 2012年3月31日 -1.8%
- 102億5868万
- 2012年9月30日 -0.03%
- 102億5597万
- 2013年3月31日 +0.49%
- 103億594万
- 2014年3月31日 +2.71%
- 105億8530万
- 2014年9月30日 +2.15%
- 108億1319万
- 2015年3月31日 +0.27%
- 108億4267万
- 2015年9月30日 +0.63%
- 109億1138万
- 2016年3月31日 +0.14%
- 109億2716万
- 2016年9月30日 -0.19%
- 109億645万
- 2017年3月31日 +2.15%
- 111億4135万
- 2017年9月30日 +2.83%
- 114億5660万
- 2018年3月31日 -2.27%
- 111億9677万
- 2018年9月30日 +9.76%
- 122億8998万
- 2019年3月31日 -3%
- 119億2172万
- 2019年9月30日 +8.19%
- 128億9756万
- 2020年3月31日 -0.15%
- 128億7877万
- 2020年9月30日 +4.1%
- 134億720万
- 2021年3月31日 -4.1%
- 128億5767万
- 2021年9月30日 +2.87%
- 132億2718万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称
NARIS COSMETICS VIETNAM CO.,LTD.
一般社団法人日本介護美容セラピスト協会
Naris Cosmetics of Hawaii,Inc.
ナリス近畿南販売㈱
ナリス東関東販売㈱
ナリス新潟販売㈱
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2021/06/29 15:04 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 持分法を適用しない理由2021/06/29 15:04
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2021/06/29 15:04
非連結子会社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項