構築物（純額）
個別
- 2017年3月31日
- 1億3675万
- 2018年3月31日 -7.85%
- 1億2602万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法2023/05/26 15:07
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産処分損に関する注記（連結）
- ※4 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。2023/05/26 15:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 8,258千円 18,471千円 機械装置及び運搬具 590千円 638千円 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 助成金の支給を受け、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2023/05/26 15:07
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 圧縮記帳額 199,930千円 198,897千円 (うち、建物及び構築物) 175,182千円 174,262千円 (うち、機械装置及び運搬具) 20,577千円 20,577千円 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2023/05/26 15:07
当社グループは、報告セグメントを基礎として資産をグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 大阪府大阪市 他 事業所 建物、構築物等 236,379 愛知県名古屋市 他 店舗 建物、工具、器具及び備品 12,284
事業所等の撤退及び閉鎖が見込まれている資産については、このグルーピングから外れたものとして、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額することとしております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主として定率法2023/05/26 15:07
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
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