建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/25 9:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	―	58,246千円
機械装置及び運搬具	13,720千円	10,837

2018/06/25 9:01

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	14,919千円	6,354千円
機械装置及び運搬具	7,908	5,965

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#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
①当社の本社建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
②当社の工場用地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
海外連結子会社は主として定額法を採用しております。

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