構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/25 9:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	―	58,246千円
機械装置及び運搬具	13,720千円	10,837

2018/06/25 9:01

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	14,919千円	6,354千円
機械装置及び運搬具	7,908	5,965

2018/06/25 9:01

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
海外連結子会社は主として定額法を採用しております。

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