マンダム（4917）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 18億1100万
2010年9月30日 +5.96%: 19億1900万
2010年12月31日 +28.66%: 24億6900万
2011年3月31日 -23.49%: 18億8900万
2011年6月30日 +35.31%: 25億5600万
2011年9月30日 +31.42%: 33億5900万
2011年12月31日 -13.49%: 29億600万
2012年3月31日 +18.65%: 34億4800万
2012年6月30日 -30.51%: 23億9600万
2012年9月30日 +17.9%: 28億2500万
2012年12月31日 +27.58%: 36億400万
2013年3月31日 +55.19%: 55億9300万
2013年6月30日 -30.52%: 38億8600万
2013年9月30日 +48.46%: 57億6900万
2013年12月31日 +6.43%: 61億4000万
2014年3月31日 -2.1%: 60億1100万
2014年6月30日 -53.62%: 27億8800万
2014年9月30日 +22.53%: 34億1600万
2014年12月31日 +71.25%: 58億5000万
2015年3月31日 +33.03%: 77億8200万
2015年6月30日 -67.71%: 25億1300万
2015年9月30日 +194.63%: 74億400万
2015年12月31日 -16.09%: 62億1300万
2016年3月31日 +12.84%: 70億1100万
2016年6月30日 -77.75%: 15億6000万
2016年9月30日 -15.26%: 13億2200万
2016年12月31日 +150.61%: 33億1300万
2017年3月31日 +79.26%: 59億3900万
2017年6月30日 -47.7%: 31億600万
2017年9月30日 +71.67%: 53億3200万
2017年12月31日 +53.26%: 81億7200万
2018年3月31日 +7.91%: 88億1800万
2018年6月30日 -73.89%: 23億200万
2018年9月30日 +93.83%: 44億6200万
2018年12月31日 -11.52%: 39億4800万
2019年3月31日 +1.29%: 39億9900万
2019年6月30日 -51.86%: 19億2500万
2019年9月30日 +40.83%: 27億1100万
2019年12月31日 +51.24%: 41億
2020年3月31日 +30.29%: 53億4200万
2020年6月30日: -22億9300万
2020年9月30日: -4億7500万
2020年12月31日 -38.95%: -6億6000万
2021年3月31日 -111.06%: -13億9300万
2021年6月30日: 9億8900万
2021年9月30日 -14.66%: 8億4400万
2021年12月31日 -42.42%: 4億8600万
2022年3月31日 +68.72%: 8億2000万
2022年6月30日 +205.24%: 25億300万
2022年9月30日 +118.26%: 54億6300万
2022年12月31日 +24.86%: 68億2100万
2023年3月31日 -43.45%: 38億5700万
2023年6月30日 -38.24%: 23億8200万
2023年9月30日 +107.39%: 49億4000万
2023年12月31日 +13.1%: 55億8700万
2024年3月31日 -31.36%: 38億3500万
2024年6月30日 -41.51%: 22億4300万
2024年9月30日 +114%: 48億
2024年12月31日 -27.15%: 34億9700万
2025年3月31日 +46.84%: 51億3500万
2025年6月30日: -7億6100万
2025年9月30日: 2億6300万
2025年12月31日 +449.81%: 14億4600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 14:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 14:30