建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用して
おります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～47年
機械装置 8～10年2014/11/28 9:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日)		当連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日)
建物及び構築物	-		158千円
機械装置及び運搬具	0千円		-

2014/11/28 9:10

#3 減損損失に関する注記（連結）

e>※5 減損損失
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
Asahi Plus Co.,Ltd.タイ王国ラヨーン県	事業用設備資産	建物、機械装置及び工具器具備品	618,708
当社グループは、原則として、事業用資産についてはセグメントを基準としてグルーピングを行っております。当連結会計年度において、当社の連結子会社であるAsahi Plus Co.,Ltd.において設備の稼働率が予想を大きく下回り、減損損失(618,708千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物372,125千円、機械装置219,696千円及び工具器具備品26,885千円であります。また、回収可能価額は、正味売却価額(処分見込額)により測定しております。なお、前連結会計年度については、該当事項はありません。

当社グループは、原則として、事業用資産についてはセグメントを基準としてグルーピングを行ってお
ります。

2014/11/28 9:10

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 4～10年
無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/11/28 9:10