建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～47年
機械装置 8～10年2017/11/29 10:07

#2 減損損失に関する注記（連結）

※5 減損損失前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

当社グループは、原則として、事業用資産についてはセグメントを基準としてグルーピングを行っております。前連結会計年度において、収益性の低下がみられたことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(237,732千円)として特別損失に計上しております。その内訳は建物50,626千円、機械装置72,299千円、土地71,913千円、その他42,893千円であります。また、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地及び建物については不動産鑑定評価額に基づき評価しております。なお、当連結会計年度については、該当事項はありません。

2017/11/29 10:07

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 4～10年
無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/11/29 10:07