要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに工具、器具及び備品のうち金型については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 4～10年
無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/11/26 10:29

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年9月1日至 2020年8月31日)	当連結会計年度(自 2020年9月1日至 2021年8月31日)
建物及び構築物	426千円	0千円
機械装置及び運搬具	313	941

2021/11/26 10:29

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「建物」の「当期増加額」は、主にLED照明設備によるものであります。
2.「機械及び装置」の「当期増加額」は、主に成形機及び付帯設備によるものであります。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに工具、器具及び備品のうち金型については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/11/26 10:29

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに工具、器具及び備品のうち金型については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/11/26 10:29