構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～50年
機械装置	8年

(2)無形固定資産
定額法

2014/12/19 11:02

#2 固定資産廃棄損の注記

※3.固定資産廃棄損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)	当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	(注)178百万円	62百万円
機械装置及び運搬具	36	49

(注)前連結会計年度において、減損損失の対象とした本社事務所及び事業用資産の撤去費用がそれぞれ77百万円、78百万円含まれております。

2014/12/19 11:02

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置 5～10年

2014/12/19 11:02