建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)		当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	18,514	千円	62,756	千円
土地	86,315		126,924

2015/12/21 9:33

#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ28億9百万円増加し248億81百万円になりました。これは主に、現金及び預金が3億63百万円、受取手形及び売掛金が2億20百万円、有価証券が16億4百万円、原材料及び貯蔵品が5億15百万円増加したことによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ15億64百万円減少し214億37百万円となりました。これは主に、機械装置及び車両運搬具が3億25百万円増加し、建物及び構築物が5億20百万円、土地が8億17百万円、建設仮勘定が1億29百万円、投資有価証券が3億97百万円減少したことによるものであります。
② 負債

2015/12/21 9:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～17年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/21 9:33