日本色材工業研究所（4920）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2009年2月28日: 14億3399万
2010年2月28日 -6.21%: 13億4499万
2010年11月30日 -3.8%: 12億9391万
2011年2月28日 -3.98%: 12億4240万
2011年5月31日 +0.23%: 12億4530万
2011年8月31日 -1.02%: 12億3263万
2011年11月30日 -3.59%: 11億8832万
2012年2月29日 +0.73%: 11億9704万
2012年5月31日 +3.65%: 12億4074万
2012年8月31日 -5.27%: 11億7534万
2012年11月30日 +1.14%: 11億8875万
2013年2月28日 +6.25%: 12億6299万
2013年5月31日 -0.04%: 12億6249万
2013年8月31日 +0.11%: 12億6389万
2013年11月30日 -0.15%: 12億6196万
2014年2月28日 +61.58%: 20億3908万
2014年5月31日 -2.42%: 19億8980万
2014年8月31日 -0.72%: 19億7546万
2014年11月30日 -1.77%: 19億4040万
2015年2月28日 +18.24%: 22億9435万
2015年5月31日 -6.01%: 21億5651万
2015年8月31日 +0.38%: 21億6479万
2015年11月30日 -2.56%: 21億929万
2016年2月29日 -2.8%: 20億5022万
2016年5月31日 -2.45%: 19億9994万
2016年8月31日 -4.51%: 19億976万
2016年11月30日 -1.37%: 18億8361万
2017年2月28日 +2.49%: 19億3048万
2017年5月31日 +43.5%: 27億7030万
2017年8月31日 +1.34%: 28億735万
2017年11月30日 +1.51%: 28億4973万
2018年2月28日 -0.56%: 28億3373万
2018年5月31日 -1.39%: 27億9434万
2018年8月31日 -0.75%: 27億7334万
2018年11月30日 -0.14%: 27億6945万
2019年2月28日 -0.87%: 27億4532万
2019年5月31日 -1.23%: 27億1157万
2019年8月31日 -1.81%: 26億6250万
2019年11月30日 +90.98%: 50億8491万
2020年2月29日 +0.51%: 51億1069万
2020年5月31日 -1.19%: 50億4976万
2020年8月31日 +7.02%: 54億424万
2020年11月30日 -1.08%: 53億4587万
2021年2月28日 -1.64%: 52億5801万
2021年5月31日 -1.1%: 52億32万
2021年8月31日 -1.23%: 51億3649万
2021年11月30日 -0.17%: 51億2770万
2022年2月28日 -1.52%: 50億4973万
2022年5月31日 -0.77%: 50億1090万
2022年8月31日 -0.82%: 49億6985万
2022年11月30日 -1.37%: 49億194万
2023年2月28日 -1.65%: 48億2095万
2023年5月31日 -1.17%: 47億6461万
2023年8月31日 -0.37%: 47億4714万
2023年11月30日 -1.51%: 46億7562万
2024年2月29日 +0.83%: 47億1439万
2024年5月31日 -0.95%: 46億6974万
2024年8月31日 -0.37%: 46億5262万
2024年11月30日 +0.27%: 46億6501万
2025年2月28日 +4.37%: 48億6905万
2025年5月31日 -2.11%: 47億6615万
2025年8月31日 +0.23%: 47億7692万
2025年11月30日 -1.18%: 47億2067万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: b.財政状態
当第2四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ、853百万円増加し、16,902百万円となりました。総資産の増加は、流動資産が734百万円、固定資産が119百万円増加したことによるものであります。流動資産の主な増加要因は、棚卸資産が488百万円、受取手形及び売掛金が192百万円、電子記録債権が31百万円増加したことによるものであります。固定資産の主な増加要因は、建設仮勘定が154百万円、有形固定資産のその他が36百万円増加し、建物及び構築物が73百万円減少したことによるものであります。
一方、負債合計は、前連結会計年度末に比べ、466百万円増加し、13,503百万円となりました。負債合計の増加は、流動負債が904百万円増加し、固定負債が438百万円減少したことによるものであります。流動負債の増加要因は、電子記録債務が284百万円、支払手形及び買掛金が91百万円、賞与引当金が52百万円、流動負債のその他が460百万円増加したことによるものであります。固定負債の主な減少要因は、長期借入金が410百万円、固定負債のその他が39百万円減少したことによるものであります。
2023/10/13 10:07