日本色材工業研究所(4920)の建設仮勘定の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月28日
- 112万
- 2010年2月28日 ±0%
- 112万
- 2012年2月29日 +999.99%
- 3841万
- 2013年2月28日 +462.95%
- 2億1623万
- 2014年2月28日 -93.91%
- 1315万
- 2015年2月28日 -87.7%
- 161万
- 2016年2月29日 +999.99%
- 3401万
- 2017年2月28日 +999.99%
- 6億7511万
- 2018年2月28日 -80.93%
- 1億2872万
- 2019年2月28日 +316.98%
- 5億3675万
- 2019年5月31日 +234.11%
- 17億9335万
- 2019年8月31日 +1.76%
- 18億2496万
- 2019年11月30日 -83.46%
- 3億178万
- 2020年2月29日 +14.59%
- 3億4582万
- 2020年5月31日 +84.3%
- 6億3734万
- 2020年8月31日 -72.7%
- 1億7401万
- 2020年11月30日 +101.42%
- 3億5051万
- 2021年2月28日 -63.87%
- 1億2665万
- 2022年2月28日 -14.66%
- 1億808万
- 2023年2月28日 +91.82%
- 2億733万
- 2023年5月31日 +42.34%
- 2億9513万
- 2023年8月31日 +22.59%
- 3億6181万
- 2023年11月30日 +26.1%
- 4億5623万
- 2024年2月29日 -3.91%
- 4億3840万
- 2024年5月31日 +31.13%
- 5億7487万
- 2024年8月31日 +31.16%
- 7億5403万
- 2024年11月30日 -9.18%
- 6億8478万
- 2025年2月28日 -71.76%
- 1億9340万
- 2025年5月31日 +52.68%
- 2億9529万
- 2025年8月31日 -7.47%
- 2億7324万
- 2025年11月30日 +5.15%
- 2億8730万
- 2026年2月28日 +38.93%
- 3億9915万
個別
- 2009年2月28日
- 112万
- 2010年2月28日 ±0%
- 112万
- 2012年2月29日 +999.99%
- 3841万
- 2013年2月28日 +462.95%
- 2億1623万
- 2014年2月28日 -97.02%
- 645万
- 2015年2月28日 -90.23%
- 63万
- 2016年2月29日 +999.99%
- 1351万
- 2017年2月28日 +999.99%
- 6億6702万
- 2018年2月28日 -90.51%
- 6332万
- 2019年2月28日 +479.36%
- 3億6688万
- 2020年2月29日 -29.8%
- 2億5753万
- 2021年2月28日 -69.88%
- 7757万
- 2022年2月28日 -79.11%
- 1620万
- 2023年2月28日 +17.34%
- 1901万
- 2024年2月29日 +96.75%
- 3742万
- 2025年2月28日 +67.91%
- 6283万
- 2026年2月28日 +83.09%
- 1億1504万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.財政状態2024/01/12 10:10
当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ、825百万円増加し、16,874百万円となりました。総資産の増加は、流動資産が681百万円、固定資産が143百万円増加したことによるものであります。流動資産の主な増加要因は、棚卸資産が581百万円、流動資産のその他が169百万円増加し、電子記録債権が108百万円減少したことによるものであります。固定資産の主な増加要因は、建設仮勘定が248百万円、投資その他の資産のその他が61百万円増加し、建物及び構築物が145百万円、投資有価証券が62百万円減少したことによるものであります。
一方、負債合計は、前連結会計年度末に比べ、435百万円増加し、13,472百万円となりました。負債合計の増加は、流動負債が1,029百万円増加し、固定負債が594百万円減少したことによるものであります。流動負債の増加要因は、電子記録債務が288百万円、支払手形及び買掛金が171百万円、賞与引当金が140百万円、流動負債のその他が498百万円増加し、短期借入金が69百万円減少したことによるものであります。固定負債の主な減少要因は、長期借入金が552百万円、固定負債のその他が49百万円減少したことによるものであります。